従来から農業では、産業用無人飛行機(ドローン)が農薬散布などで使用されていた。現在ドローンは、Wi-Fi通信や高精度なカメラ技術により、空撮や測量なども行えるようになってきた。進化するドローンの活用は、農業の発展にどのように貢献するのだろうか。
第11回目となる「SoftBank Technology Forum 2015」からスプリングフィールド株式会社 代表取締役 兼 セキュアドローン協議会 会長 春原久徳氏の講演をリポートする。
日産自動車にとってSmart City Week 2013の会場は、まさに“地元”だ。同社のグローバル本社がすぐ近くにあり、横浜市ともスマートシティに関する実証実験に共同で取り組んでいる。日産自動車ではEV(電気自動車)によるシティ・イノベーションを推進しているという。EVを再生エネルーの電力供給の安定化装置として利用しようという提言だ。さらに、EVが地域の電源となる社会を提案する。
ルートレック・ネットワークスは、ビニルハウス内を区画ごとに制御し、肥料を溶かした水の供給量を各区画で適正化できる農業クラウドシステムを提供している。これは、同社の従来型農業クラウドを導入した農家からの要望に即して改良された新サービスだ。
ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
“何度も繰り返して読み上げを聞ける”をICTツールで支援
ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える
快適・便利、そして安心・安全な持続可能な社会の創造を目指すスマートシティの実現には、国や自治体だけではなく、民間企業や市民が一体となった取り組みが必要だ。しかし、民間企業が無償のボランティアで取り組むには限界があるし、儲かる仕組み、利益が循環する仕組みがなければ持続させることもできない。果たして、スマートシティにビジネスの勝算はあるのか。
環境省は、CO2の測定や検証などを二国間で行って技術提供できる二国間クレジット制度に注力している。途上国が成長する上で、エネルギーや資源を大量に消費して成長してきた先進国の轍(てつ)を踏むことなく、経済成長と低炭素社会を同時に実現するために、日本の技術を活用する二国間クレジット制度は有効だ。
毎年1兆個のセンサーを活用する社会であるTrillion Sensors Universeの実現に向けて、米国では産学官連携の「TSensors Summit」を開催している。そのサミットに日本から参加し、Japan’s Movement Towards a Trillion Sensorsと題する講演を行ったのが、SPPテクノロジーズ株式会社 エグゼキュティブシニアアドバイザーの神永 晉氏。神永氏は、世界を代表するMEMS(微小電気機械システム)の第一人者。そのMEMSを通して知り合ったかつての盟友たちが、Trillion Sensors Universeの実現に取り組んでいることから、神永氏も日本におけるセンサー社会の実現に向けた活動を推進している。
橋をはじめとしたインフラは、大量生産される家電やICT機器などとは違い、1つひとつの仕様が完全に異なり、性能にも大きなばらつきがある。それぞれの橋がどのような状態であるかを把握し、将来の大地震のような稀に起きる事象に対して、どのように振る舞うかをシミュレーションするためにも、橋のキーとなる部分をセンサーで測ることが必要になる。