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新 着
EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望
蓄電池は、充放電を繰り返すことに伴ってバッテリーの残容量が下がっていく。残容量が下がり、従来の用途では使用できなくなったとしても、リサイクルして別の用途で活用できれば、限られた資源を有効活用できるようになる。そうした中で、日産自動車と住友商事が出資する蓄電池事業者、フォーアールエナジーは、リサイクルした蓄電池を別の用途向けに再製品化する取り組みに注力している。
地域、企業、消費者が一体となって取り組むどんぐりポイント
環境に配慮された商品を、専用のマークによって分かりやすく表示する「どんぐりポイント制度」。製品にはポイントが付与されており、ポイントを集めることが地域の環境対策にもつながっていくという。
電気自動車がもたらすシティ・イノベーション
日産自動車にとってSmart City Week 2013の会場は、まさに“地元”だ。同社のグローバル本社がすぐ近くにあり、横浜市ともスマートシティに関する実証実験に共同で取り組んでいる。日産自動車ではEV（電気自動車）によるシティ・イノベーションを推進しているという。EVを再生エネルーの電力供給の安定化装置として利用しようという提言だ。さらに、EVが地域の電源となる社会を提案する。
ドローンとIoTによる強固なつながりが精密農業を発展させる
従来から農業では、産業用無人飛行機（ドローン）が農薬散布などで使用されていた。現在ドローンは、Wi-Fi通信や高精度なカメラ技術により、空撮や測量なども行えるようになってきた。進化するドローンの活用は、農業の発展にどのように貢献するのだろうか。
第11回目となる「SoftBank Technology Forum 2015」からスプリングフィールド株式会社 代表取締役 兼 セキュアドローン協議会 会長 春原久徳氏の講演をリポートする。
エネルギー・環境
足利市では、技術と制度と市場が三位一体になり創出型スマートグリッドを推進
栃木県足利市（人口15万人）では、足利市民総発電所構想というプランを推進している。その目的は、「創電」「節電」「蓄電」という三つのテーマに象徴されている。まず創電（ポジワット）は、電力を生み出す発電を意味する。また節電（ネガワット）は、公共施設や市民などが率先して電気を節約する取り組み。そして蓄電は、その名の通りに電力使用が少ないときの蓄電になる。これらの取組を通して、足利市が目指すスマートシティの姿を追った。
ビジネスモデル徹底討論(2) スマートシティはビジネスになるか
快適・便利、そして安心・安全な持続可能な社会の創造を目指すスマートシティの実現には、国や自治体だけではなく、民間企業や市民が一体となった取り組みが必要だ。しかし、民間企業が無償のボランティアで取り組むには限界があるし、儲かる仕組み、利益が循環する仕組みがなければ持続させることもできない。果たして、スマートシティにビジネスの勝算はあるのか。
ソニーのH2H(Home-to-Home)型グリッド実証試験の成功体験
1988年に設立されたソニーコンピュータサイエンス研究所（以下、Sony CSL）は、コンピューターサイエンスに関する研究を中心に、現在はシステム複雑系や脳科学や新たな価値創造に向けた研究を幅広く展開している。その研究の中に、Open Energy Systems（オープンエネルギーシステム）がある。
災害に強く地球にやさしい低炭素な街を実現するグリーン・コミュニティ田子西
国際航業の主導のもと、東日本大震災の津波の到達ラインから2km離れた仙台市田子西地区において、グリーン・コミュニティ事業が進められている。その特長は、太陽光発電などのハード面での取り組みに加えて、人と人とのつながりによって災害時に助け合うコミュニティを形成するなど、ソフト面にも注力している点にある。
交 通・ITS
開発現場から見たEV・PHV
【EV・PHV】＜イベント＞EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「開発現場から見たEV・PHV」
EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望
蓄電池は、充放電を繰り返すことに伴ってバッテリーの残容量が下がっていく。残容量が下がり、従来の用途では使用できなくなったとしても、リサイクルして別の用途で活用できれば、限られた資源を有効活用できるようになる。そうした中で、日産自動車と住友商事が出資する蓄電池事業者、フォーアールエナジーは、リサイクルした蓄電池を別の用途向けに再製品化する取り組みに注力している。
沖縄におけるEVを活用した観光の取組について
【EV・PHV】＜イベント＞EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「沖縄におけるEVを活用した観光の取組について」
次世代自動車普及に向けた国の取組について
【EV・PHV】＜イベント＞EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「次世代自動車普及に向けた国の取組について」
文 教
普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える
ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える
安価で導入・利用しやすい“どこでもスイッチ”で意思をより正確に把握する
ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
安価で導入・利用しやすい“どこでもスイッチ”で意思をより正確に把握する
教育現場で進む電子ペーパーの活用
タブレットを中心とした教育現場のICT化が進んでいる。タブレットは生徒の回答の共有などに効果的だが、手書きという観点に着目した場合、タブレットの液晶はガラスでできているので、ペンが滑ったり、ガラスの厚みの分屈折率が気になったりするなど、どうしても紙の書き心地とは異なってしまう。そこで注目が集まっているのが電子ペーパーだ。
“何度も繰り返して読み上げを聞ける”をICTツールで支援
ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
“何度も繰り返して読み上げを聞ける”をICTツールで支援
生 活・医 療・福 祉
ビジネスモデル徹底討論(2) スマートシティはビジネスになるか
快適・便利、そして安心・安全な持続可能な社会の創造を目指すスマートシティの実現には、国や自治体だけではなく、民間企業や市民が一体となった取り組みが必要だ。しかし、民間企業が無償のボランティアで取り組むには限界があるし、儲かる仕組み、利益が循環する仕組みがなければ持続させることもできない。果たして、スマートシティにビジネスの勝算はあるのか。
流通業が考えるまちづくり・コミュニティづくりへの貢献−イオンの取り組む環境・社会貢献活動−
小売業は平和な場所でなければ商売できない。小売業は地域とそこに住む人とのつながりで成り立っている。イオン株式会社はこうした理念で事業を展開しており、社会貢献への取り組みは同社にとって特別なことではないという。「スマートイオンをスローガンに掲げ、」店舗から店舗の外へと取り組みの範囲を広げているという。
三島市のスマートウェルネスの取り組み
東海道五十三次の五大宿場町の1つであり、富士、箱根、伊豆の玄関口として発展した静岡県三島市。三島市は、“健幸都市”の実現に向けたスマートウェルネスシティに注力している。スマートウェルネスシティは、少子高齢化や人口減少が進む中、高齢者が地域で元気に暮らせる社会を実現するために、健幸（＝健康で幸せ）づくりを推進するプロジェクトだ。三島市をはじめとした全国の自治体が参画しており、各自治体の特色を生かした取り組みが進められている。
地域、企業、消費者が一体となって取り組むどんぐりポイント
環境に配慮された商品を、専用のマークによって分かりやすく表示する「どんぐりポイント制度」。製品にはポイントが付与されており、ポイントを集めることが地域の環境対策にもつながっていくという。
ICT（情報通信技術）
Word＋読み上げソフトの活用だけで国語の読解と漢字の書き取りの成績が大幅に向上
ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
Word＋読み上げソフトの活用だけで国語の読解と漢字の書き取りの成績が大幅に向上
未来を変えるトリリオンセンサーの衝撃
毎年1兆個のセンサーを活用する社会であるTrillion Sensors Universeの実現に向けて、米国では産学官連携の「TSensors Summit」を開催している。そのサミットに日本から参加し、Japan’s Movement Towards a Trillion Sensorsと題する講演を行ったのが、SPPテクノロジーズ株式会社 エグゼキュティブシニアアドバイザーの神永 晉氏。神永氏は、世界を代表するMEMS（微小電気機械システム）の第一人者。そのMEMSを通して知り合ったかつての盟友たちが、Trillion Sensors Universeの実現に取り組んでいることから、神永氏も日本におけるセンサー社会の実現に向けた活動を推進している。
社会インフラの安定利用を促すセンサーへの期待
橋をはじめとしたインフラは、大量生産される家電やICT機器などとは違い、1つひとつの仕様が完全に異なり、性能にも大きなばらつきがある。それぞれの橋がどのような状態であるかを把握し、将来の大地震のような稀に起きる事象に対して、どのように振る舞うかをシミュレーションするためにも、橋のキーとなる部分をセンサーで測ることが必要になる。
ウェアラブルコンピューティングの展望
市場には、機器が登場したばかりである黎明期、市場が急拡大する普及期、消費者に機器が広まった後の成熟期がある。スマートフォンやタブレットは成熟期に入りつつあり、ウェアラブルは次に来る市場として注目を集めている。
東京ビッグサイトで開催された「第1回 ウェアラブルEXPO」における野村総合研究所の講演をリポートする。
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