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最新の情報通信技術（ICT）をはじめとした革新的なテクノロジーを駆使して実現される快適で便利な持続可能な社会、スマートシティ、スマートコミュニティの実現に向けて、関連する分野においてそれぞれ進められている研究・開発、実証実験など、実用化に向けたさまざまな取り組みを総合的に発信していきます。

新着

ウェアラブル機器・サービスの普及について

ウェアラブル市場はまだ完全には形成されていないため、今後の市場展開を正確に予測することは困難だ。しかし、市場を静観するのではなく、市場シェアを先行して獲得するためにも、“まずやってみる”という姿勢で挑戦することが望ましい。
東京ビッグサイトで開催された「第1回ウェアラブルEXPO」における総務省の講演をリポートする。

地域、企業、消費者が一体となって取り組むどんぐりポイント

環境に配慮された商品を、専用のマークによって分かりやすく表示する「どんぐりポイント制度」。製品にはポイントが付与されており、ポイントを集めることが地域の環境対策にもつながっていくという。

EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望

蓄電池は、充放電を繰り返すことに伴ってバッテリーの残容量が下がっていく。残容量が下がり、従来の用途では使用できなくなったとしても、リサイクルして別の用途で活用できれば、限られた資源を有効活用できるようになる。そうした中で、日産自動車と住友商事が出資する蓄電池事業者、フォーアールエナジーは、リサイクルした蓄電池を別の用途向けに再製品化する取り組みに注力している。

電気自動車がもたらすシティ・イノベーション

日産自動車にとってSmart City Week 2013の会場は、まさに“地元”だ。同社のグローバル本社がすぐ近くにあり、横浜市ともスマートシティに関する実証実験に共同で取り組んでいる。日産自動車ではEV（電気自動車）によるシティ・イノベーションを推進しているという。EVを再生エネルーの電力供給の安定化装置として利用しようという提言だ。さらに、EVが地域の電源となる社会を提案する。

エネルギー・環境

アジアでの二国間クレジット制度を活用したアジアでの低炭素都市づくり

環境省は、CO2の測定や検証などを二国間で行って技術提供できる二国間クレジット制度に注力している。途上国が成長する上で、エネルギーや資源を大量に消費して成長してきた先進国の轍（てつ）を踏むことなく、経済成長と低炭素社会を同時に実現するために、日本の技術を活用する二国間クレジット制度は有効だ。

宮古島における電気自動車関連の取組

【EV・PHV】＜イベント＞EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「宮古島における電気自動車関連の取組」

施設間で電力を融通する柏の葉スマートシティ

千葉県柏市の「柏の葉スマートシティ」は、エリア内の施設間で電力を融通することで、街全体で消費電力のピークカットを実現している。災害時に特定の施設の電力が逼迫した際、蓄電池、太陽光発電などの再生可能エネルギーや、別の施設の電力を活用することも可能となる。

ソニーのH2H(Home-to-Home)型グリッド実証試験の成功体験

1988年に設立されたソニーコンピュータサイエンス研究所（以下、Sony CSL）は、コンピューターサイエンスに関する研究を中心に、現在はシステム複雑系や脳科学や新たな価値創造に向けた研究を幅広く展開している。その研究の中に、Open Energy Systems（オープンエネルギーシステム）がある。