タブレットを中心とした教育現場のICT化が進んでいる。タブレットは生徒の回答の共有などに効果的だが、手書きという観点に着目した場合、タブレットの液晶はガラスでできているので、ペンが滑ったり、ガラスの厚みの分屈折率が気になったりするなど、どうしても紙の書き心地とは異なってしまう。そこで注目が集まっているのが電子ペーパーだ。
東海道五十三次の五大宿場町の1つであり、富士、箱根、伊豆の玄関口として発展した静岡県三島市。三島市は、“健幸都市”の実現に向けたスマートウェルネスシティに注力している。スマートウェルネスシティは、少子高齢化や人口減少が進む中、高齢者が地域で元気に暮らせる社会を実現するために、健幸(=健康で幸せ)づくりを推進するプロジェクトだ。三島市をはじめとした全国の自治体が参画しており、各自治体の特色を生かした取り組みが進められている。
街をスマートにしていくというときに、自治体、住民、企業が一丸となって意識改革し、実現に向けた具体的な取り組みを推進する“シティ・イノベーション”が求められている。こうした潮流において、地域行政はどのような取り組みを実施しているのか、今後どのような取り組みが必要なのかについて情報と意見の交換が行われた。
栃木県足利市(人口15万人)では、足利市民総発電所構想というプランを推進している。その目的は、「創電」「節電」「蓄電」という三つのテーマに象徴されている。まず創電(ポジワット)は、電力を生み出す発電を意味する。また節電(ネガワット)は、公共施設や市民などが率先して電気を節約する取り組み。そして蓄電は、その名の通りに電力使用が少ないときの蓄電になる。これらの取組を通して、足利市が目指すスマートシティの姿を追った。
快適・便利、そして安心・安全な持続可能な社会の創造を目指すスマートシティの実現には、国や自治体だけではなく、民間企業や市民が一体となった取り組みが必要だ。しかし、民間企業が無償のボランティアで取り組むには限界があるし、儲かる仕組み、利益が循環する仕組みがなければ持続させることもできない。果たして、スマートシティにビジネスの勝算はあるのか。
ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
“何度も繰り返して読み上げを聞ける”をICTツールで支援
ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
OAKの「モーションヒストリー」機能を児童生徒の実態把握に活用
静岡ガスは、東レ建設と協力して、家庭用燃料電池エネファームによるマンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」を開発・構築した。
同システムは、電力の一括受電とエネファームを組合せて、マンション内で電力の融通を行う技術。
スマートシティの実現に向けて、全国規模で実証実験が行われている。本講演では、スマートシティを普及させていくにあたっての課題や、総務省が主導する実証実験の内容などが示された。
スマートシティの実現に向けて、全国規模で実証実験が行われている。本講演では、スマートシティを普及させていくにあたっての課題や、総務省が主導する実証実験の内容などが示された。
従来から農業では、産業用無人飛行機(ドローン)が農薬散布などで使用されていた。現在ドローンは、Wi-Fi通信や高精度なカメラ技術により、空撮や測量なども行えるようになってきた。進化するドローンの活用は、農業の発展にどのように貢献するのだろうか。
第11回目となる「SoftBank Technology Forum 2015」からスプリングフィールド株式会社 代表取締役 兼 セキュアドローン協議会 会長 春原久徳氏の講演をリポートする。
ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
選択肢の広がりと機能の進化で役立つICTツールを追求
