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最新の情報通信技術（ICT）をはじめとした革新的なテクノロジーを駆使して実現される快適で便利な持続可能な社会、スマートシティ、スマートコミュニティの実現に向けて、関連する分野においてそれぞれ進められている研究・開発、実証実験など、実用化に向けたさまざまな取り組みを総合的に発信していきます。

新着

ソニーのH2H(Home-to-Home)型グリッド実証試験の成功体験

1988年に設立されたソニーコンピュータサイエンス研究所（以下、Sony CSL）は、コンピューターサイエンスに関する研究を中心に、現在はシステム複雑系や脳科学や新たな価値創造に向けた研究を幅広く展開している。その研究の中に、Open Energy Systems（オープンエネルギーシステム）がある。

EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望

蓄電池は、充放電を繰り返すことに伴ってバッテリーの残容量が下がっていく。残容量が下がり、従来の用途では使用できなくなったとしても、リサイクルして別の用途で活用できれば、限られた資源を有効活用できるようになる。そうした中で、日産自動車と住友商事が出資する蓄電池事業者、フォーアールエナジーは、リサイクルした蓄電池を別の用途向けに再製品化する取り組みに注力している。

ドローンとIoTによる強固なつながりが精密農業を発展させる

従来から農業では、産業用無人飛行機（ドローン）が農薬散布などで使用されていた。現在ドローンは、Wi-Fi通信や高精度なカメラ技術により、空撮や測量なども行えるようになってきた。進化するドローンの活用は、農業の発展にどのように貢献するのだろうか。
第11回目となる「SoftBank Technology Forum 2015」からスプリングフィールド株式会社代表取締役兼セキュアドローン協議会会長春原久徳氏の講演をリポートする。

オール愛媛”で農業のICT化を促進

みかんの産地として有名な愛媛県では、気象データを活用した農業のICT実証実験が地場の篤農家とICT企業によって進められている。テレビや新聞で報じられる一般の天気予報とは異なり、天気予報のような県別、市別の情報ではなく、1キロメートル四方の単位でピンポイントに気象を予測することで、気象による収穫減少などのリスク回避を目指している。取り組みを主導する事業体「坂の上のクラウドコンソーシアム」のハレックス代表取締役社長越智正昭氏にその狙いを取材した。

エネルギー・環境

マンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」採用のスマートタウン計画

静岡ガスは､東レ建設と協力して、家庭用燃料電池エネファームによるマンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」を開発・構築した。
同システムは、電力の一括受電とエネファームを組合せて、マンション内で電力の融通を行う技術。

【サントリー天然水の森シリーズ】第2章　水が存在し続けるメカニズム

地下水涵養と水循環のメカニズムを解明する意義

足利市では、技術と制度と市場が三位一体になり創出型スマートグリッドを推進

栃木県足利市（人口15万人）では、足利市民総発電所構想というプランを推進している。その目的は、「創電」「節電」「蓄電」という三つのテーマに象徴されている。まず創電（ポジワット）は、電力を生み出す発電を意味する。また節電（ネガワット）は、公共施設や市民などが率先して電気を節約する取り組み。そして蓄電は、その名の通りに電力使用が少ないときの蓄電になる。これらの取組を通して、足利市が目指すスマートシティの姿を追った。

植物のような環境モデル　GREEN FLOATプラン

清水建設は、赤道直下の海上に環境配慮型の都市を浮かべる「GREEN FLOAT」に注力している。食料の自給自足を維持しながら、廃棄物の再資源化によって自然にも溶け込み、CO2をゼロにするだけでなく周辺のCO2も吸収し続ける植物質な都市を目指す。

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交通・ITS

パネルディスカッション：島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み

「パネルディスカッション：島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み」

電気自動車がもたらすシティ・イノベーション

日産自動車にとってSmart City Week 2013の会場は、まさに“地元”だ。同社のグローバル本社がすぐ近くにあり、横浜市ともスマートシティに関する実証実験に共同で取り組んでいる。日産自動車ではEV（電気自動車）によるシティ・イノベーションを推進しているという。EVを再生エネルーの電力供給の安定化装置として利用しようという提言だ。さらに、EVが地域の電源となる社会を提案する。

EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望

宮古島における電気自動車関連の取組

【EV・PHV】＜イベント＞EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「宮古島における電気自動車関連の取組」

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文教

選択肢の広がりと機能の進化で役立つICTツールを追求

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
選択肢の広がりと機能の進化で役立つICTツールを追求

普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

安価で導入・利用しやすい“どこでもスイッチ”で意思をより正確に把握する

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
安価で導入・利用しやすい“どこでもスイッチ”で意思をより正確に把握する

OAKの「モーションヒストリー」機能を児童生徒の実態把握に活用

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
OAKの「モーションヒストリー」機能を児童生徒の実態把握に活用

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生活・医療・福祉

EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望

マンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」採用のスマートタウン計画

アジアでの二国間クレジット制度を活用したアジアでの低炭素都市づくり

環境省は、CO2の測定や検証などを二国間で行って技術提供できる二国間クレジット制度に注力している。途上国が成長する上で、エネルギーや資源を大量に消費して成長してきた先進国の轍（てつ）を踏むことなく、経済成長と低炭素社会を同時に実現するために、日本の技術を活用する二国間クレジット制度は有効だ。

ビジネスモデル徹底討論(2)　スマートシティはビジネスになるか

快適・便利、そして安心・安全な持続可能な社会の創造を目指すスマートシティの実現には、国や自治体だけではなく、民間企業や市民が一体となった取り組みが必要だ。しかし、民間企業が無償のボランティアで取り組むには限界があるし、儲かる仕組み、利益が循環する仕組みがなければ持続させることもできない。果たして、スマートシティにビジネスの勝算はあるのか。